ビットコインとXRP(リップル)の違いは?目的・仕組み・送金速度を初心者向けに比較

「ビットコインとリップルは、何が違うの?」

「初心者が買うなら、どちらを選べばいい?」

暗号資産について調べ始めると、よく目にするのがビットコインとXRPです。

どちらも日本の暗号資産交換業者で取り扱われることが多い有名な銘柄ですが、作られた目的や取引を確認する仕組みには大きな違いがあります。

簡単にまとめると、ビットコインは国や銀行を介さずに価値を送れる仕組みとして始まり、現在は「価値を保管するデジタル資産」としても注目されています。

一方のXRPは、異なる通貨や国をまたぐ支払いを、速く低コストで行うために作られた暗号資産です。

この記事では、ビットコインとXRPの違いを、暗号資産が初めての方にも分かる言葉で解説します。

※本記事は暗号資産の一般的な情報を紹介するものであり、特定の銘柄の購入をすすめるものではありません。暗号資産には価格変動や元本割れのリスクがあります。

ビットコインとXRPの違いを先に比較

最初に、主な違いを表で確認してみましょう。

比較項目 ビットコイン XRP
通貨単位 BTC XRP
始まった時期 2009年 2012年
主な目的 個人同士で価値を送る、価値を保管する 支払いや国際送金を速くする
使用するネットワーク Bitcoinネットワーク XRP Ledger
取引を確認する仕組み マイニングを使ったプルーフ・オブ・ワーク バリデーターによる合意
新規発行 上限2,100万BTCまで少しずつ発行 開始時に作成され、マイニングによる新規発行はない
処理時間の目安 1ブロック平均約10分 通常3~5秒程度
ネットワーク手数料 混雑状況によって高くなる場合がある 一般的に低く抑えられている

どちらが優れているというよりも、目指している役割が違うと考えると分かりやすいでしょう。

「リップル」と「XRP」は同じではない

比較する前に、名前の違いを整理しておきましょう。

一般的にはXRPのことを「リップル」と呼ぶことがありますが、正確には次のように分かれています。

  • Ripple:企業や金融機関向けの決済サービスなどを開発する会社
  • XRP:XRP Ledger上で使われる暗号資産
  • XRP Ledger:XRPを送受信できる分散型の公開ネットワーク

つまり、Ripple社という会社があり、XRPという暗号資産があり、それを動かすXRP Ledgerという仕組みがあります。

Ripple社のサービスとXRPは関係がありますが、まったく同じものではありません。Ripple社のサービスが利用されたからといって、必ずXRPが使われるとは限らない点にも注意が必要です。

XRPとXRP Ledgerの関係は、XRP Ledger公式サイトでも確認できます。

ビットコインはどのような暗号資産?

国や銀行に頼らず価値を送る仕組み

ビットコインは、2009年に運用が始まった代表的な暗号資産です。

日本円のように国や中央銀行が発行しているものではありません。世界中にあるコンピューターが取引記録を確認し、同じ記録を共有することでネットワークが保たれています。

この取引記録をまとめて管理する技術が「ブロックチェーン」です。

家計簿にたとえるなら、一人だけが帳簿を持つのではなく、多くの参加者が同じ帳簿を確認しているイメージです。

発行上限が決まっている

ビットコインの発行上限は、2,100万BTCと決められています。

国が発行する通貨のように、必要に応じて発行量を増やす仕組みではありません。作れる数量に上限があるため、その希少性に注目する人もいます。

この特徴から、ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれることがあります。

ただし、金と同じ安全性があるわけではありません。短期間で価格が大きく下がることもあり、購入した金額を下回る可能性があります。

マイニングによって取引を確認する

ビットコインでは、「マイニング」と呼ばれる仕組みを使って取引を確認します。

新しい取引記録のまとまりは、平均すると約10分ごとに追加されます。ただし、実際に送金が完了したと判断されるまでの時間は、ネットワークの混雑や利用する取引所、必要な確認回数によって変わります。

詳しい仕組みは、Bitcoin.orgの解説でも確認できます。

XRPはどのような暗号資産?

速い支払いを目的に作られた

XRPは、支払いや送金を速く処理する目的で作られた暗号資産です。

特に期待されているのが、国をまたぐ送金における通貨同士の橋渡しです。

たとえば、日本円から海外の通貨へ交換するとき、その間にXRPを利用することで、資金移動を効率化できる場合があります。

ただし、XRPを使えば、私たちが必ず安く海外送金できるという意味ではありません。実際の費用や時間は、利用する金融機関やサービスによって異なります。

マイニングを使わず取引を確認する

XRP Ledgerでは、ビットコインのようなマイニングを行いません。

「バリデーター」と呼ばれる参加者が取引内容を確認し、合意することで新しい記録が作られます。

通常は3~5秒程度で取引が確定し、ネットワーク手数料も低く抑えられていることが特徴です。

ただし、暗号資産交換業者から出金する場合は、事業者側の確認作業が加わります。XRP Ledger上では数秒で処理されても、取引所からの出金が同じ時間で完了するとは限りません。

発行方法にはどのような違いがある?

ビットコインは少しずつ発行される

ビットコインは、マイニングの報酬として新しいBTCが少しずつ発行されます。

ただし、約4年ごとに新規発行量が半分になる「半減期」があり、最終的な発行上限は2,100万BTCです。

半減期の仕組みについては、ビットコインの半減期を初心者向けに解説した記事も参考にしてください。

XRPはマイニングで増えない

XRPは、ネットワークの開始時に作成されています。ビットコインのように、マイニング報酬として新しいXRPが発行される仕組みではありません。

また、取引時に支払われるごく少量のXRPは消却されます。これは誰かが手数料として受け取るのではなく、迷惑な大量取引からネットワークを守る役割があります。

価格が動く理由にも違いがある

ビットコインとXRPは、どちらも買いたい人が増えれば価格が上がりやすく、売りたい人が増えれば下がりやすくなります。

ただし、注目されやすいニュースには少し違いがあります。

ビットコインで注目されやすい情報

  • 世界の景気や金利
  • 企業や機関投資家による売買
  • ビットコインETFへの資金の流れ
  • 半減期や発行量への注目
  • 各国の規制や制度変更

XRPで注目されやすい情報

  • XRPを利用するサービスの拡大
  • Ripple社の事業や発表
  • 金融機関との取り組み
  • 各国の暗号資産規制
  • XRP Ledgerの技術開発や利用状況

ただし、良いニュースが発表されても価格が上がるとは限りません。すでに期待が価格へ反映されていたり、市場全体が下落していたりすることもあるためです。

初心者はどちらを選べばいい?

ビットコインとXRPのどちらを買うべきかは、一人ひとりの考え方や負担できるリスクによって異なります。

知名度の高さや発行上限、価値を保管する資産としての考え方に興味があるなら、ビットコインの仕組みを調べてみるとよいでしょう。

一方、国際送金や決済の速さ、異なる通貨をつなぐ仕組みに興味があるなら、XRPやXRP Ledgerについて調べる価値があります。

大切なのは、「どちらがもうかりそうか」だけで決めないことです。

  • 何のために作られた暗号資産なのか
  • 価格が下がった場合も保有できるか
  • 生活費を使っていないか
  • 購入後の売却ルールを決められるか
  • 仕組みを自分の言葉で説明できるか

このような点を確認してから判断しましょう。

購入前に気をつけたいこと

暗号資産を購入するときは、生活費、教育費、住宅費、近いうちに使う予定のお金を使わないことが基本です。

また、日本で利用する場合は、金融庁・財務局の登録を受けた暗号資産交換業者か確認しましょう。ただし、登録業者を利用しても、利益や元本が保証されるわけではありません。

購入画面では、販売所と取引所のどちらを利用しているかも確認が必要です。販売所では、買値と売値の差である「スプレッド」が実質的な負担になる場合があります。

詳しくは、仮想通貨の販売所と取引所の違いで解説しています。

まとめ|ビットコインとXRPは目指す役割が違う

ビットコインとXRPは、どちらも有名な暗号資産ですが、作られた目的や取引を確認する方法が異なります。

  • ビットコインは、個人同士で価値を送り、保管できる仕組みとして始まった
  • ビットコインには2,100万BTCの発行上限がある
  • XRPは、支払いや国際送金を速く処理する目的で作られた
  • XRP Ledgerでは、通常3~5秒程度で取引が確定する
  • Ripple社、XRP、XRP Ledgerはそれぞれ別のもの
  • どちらも価格が大きく下がる可能性がある

初心者のうちは、価格の安さやSNSの予想だけで選ばず、それぞれが何を目的に作られたのかを理解することが大切です。

焦って購入する必要はありません。まずは違いを知り、家計に影響しない少額の範囲で、自分に合った向き合い方を考えていきましょう。

※暗号資産は価格変動が大きく、購入金額を下回る可能性があります。制度、税制、手数料、取扱銘柄は変更される場合があるため、利用前に金融庁や各事業者の公式情報をご確認ください。

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