「ビットコインの半減期って、何が半分になるの?」
「持っているビットコインも半分になってしまう?」
「半減期のあとには、必ず価格が上がるの?」
ビットコインについて調べていると、よく目にするのが「半減期」という言葉です。
半分になると聞くと、自分が保有しているビットコインの数量や価値が減るように感じますよね。
しかし、半減期が来ても、利用者が持っているビットコインの数量が半分になるわけではありません。
半分になるのは、ビットコインの取引記録を支える作業に対して支払われる「新規発行分の報酬」です。
この記事では、ビットコイン半減期の仕組み、価格が上がるといわれる理由、過去の半減期、初心者が注意したいポイントを分かりやすく解説します。
※本記事は、ビットコインの仕組みに関する一般的な学習情報です。将来の価格を予想したり、特定の売買を勧めたりするものではありません。
ビットコインの半減期とは?
ビットコインの半減期とは、新しく発行されるビットコインの量が、約4年ごとに半分になる仕組みです。
正確には、ビットコインの取引記録をまとめた「ブロック」が21万個追加されるごとに半減期を迎えます。
ブロックは、ビットコインの取引を記録した帳簿の1ページのようなものです。
世界中では、取引内容を確認し、新しいブロックを作るための作業が行われています。この作業を「マイニング」、参加する人や事業者を「マイナー」と呼びます。
マイナーが受け取る報酬は、主に次の2つです。
- 新しく発行されるビットコイン
- 利用者が支払った取引手数料
半減期で半分になるのは、このうち新しく発行されるビットコインの部分です。利用者が支払う取引手数料が自動的に半分になるわけではありません。
持っているビットコインは半分にならない
半減期が来ても、自分が保有しているビットコインの数量は変わりません。
たとえば、0.01BTCを保有している場合、半減期を迎えたあとも0.01BTCのままです。
1万円分のビットコインが、半減期を迎えた瞬間に5,000円分へ減る仕組みでもありません。
半分になるもの:マイニング報酬のうち新規発行分
半分にならないもの:利用者が保有しているビットコインの数量
ただし、半減期とは関係なく市場価格が下がれば、日本円に換算した資産価値は減ります。
数量が減ることと、価格が下がって評価額が減ることは、分けて考えましょう。
なぜ新しく発行する量を減らすの?
ビットコインは、無限に発行できる仕組みではありません。
発行上限は2,100万BTCに設定されており、新しく発行される量もあらかじめ決められています。
半減期を繰り返すことで、新しいビットコインが市場へ出てくるペースを少しずつ遅くし、長い時間をかけて発行上限へ近づくように設計されています。
発行できる数量に上限があることから、ビットコインは「デジタルゴールド」と表現されることがあります。
ただし、金とビットコインは同じものではありません。
金には宝飾品や工業製品としての用途と長い歴史があります。一方、ビットコインはインターネット上で保有・移転されるデジタル資産です。
「デジタルゴールドと呼ばれているから安全」という意味ではなく、価格が大きく下がる可能性もあります。
これまでの半減期とマイニング報酬
ビットコインは、これまで2012年、2016年、2020年、2024年に半減期を迎えました。
| 半減期 | 半減後の新規発行報酬 |
|---|---|
| 2012年 | 25BTC |
| 2016年 | 12.5BTC |
| 2020年 | 6.25BTC |
| 2024年 | 3.125BTC |
2024年の半減期後は、1ブロックあたりの新規発行報酬が3.125BTCになりました。
次回の半減期は2028年ごろと予想されています。ただし、半減期は日付ではなくブロック数で決まるため、正確な日時は事前に確定していません。
半減期後に価格が上がるといわれる理由
半減期が価格上昇の材料として注目される理由は、市場へ新しく供給されるビットコインの量が減るためです。
価格は、基本的に買いたい人と売りたい人のバランスで決まります。
ビットコインを買いたい人の数や購入量が変わらない状態で、新しく供給される量が減れば、価格を押し上げる要因になる可能性があります。
また、マイナーは電気代や設備費などを支払うため、受け取ったビットコインの一部を売却する場合があります。
新規発行報酬が減ることで、マイナーから市場へ出る新しいビットコインの量も減るのではないかと考えられています。
ただし、半減期で減るのは新規発行分です。すでに市場で保有されているビットコインが減るわけではありません。
半減期が来ても必ず価格が上がるわけではない
半減期は、将来の価格上昇を約束するものではありません。
主な理由は次のとおりです。
半減期は事前に予測されている
半減期は突然発表されるイベントではなく、ブロック数からおおよその時期を予測できます。
投資家が半減期を見越して早くから購入していれば、期待が半減期前の価格へ反映されることがあります。
この状態を「織り込み済み」といいます。
ビットコインを買いたい人が減る場合がある
新しく発行される量が減っても、ビットコインを買いたい人がそれ以上に減れば、価格は上がらない可能性があります。
価格には半減期だけでなく、景気、金利、規制、企業や大口投資家の売買なども関係します。
利益確定の売りが増える場合がある
半減期への期待で価格が上がったあと、「十分に上がったから売ろう」と考える人が増えることがあります。
半減期を迎えた直後に売り注文が増え、価格が下がる可能性もあります。
マイナーが売却する可能性がある
半減期後は、新規発行分の報酬が減ります。
採算が悪化したマイナーが、設備費や電気代を支払うために保有するビットコインを売却したり、マイニングを停止したりすることも考えられます。
過去の半減期後はどうなった?
過去には、半減期後の数か月から1年以上の間に、ビットコイン価格が大きく上昇した時期がありました。
しかし、半減期の翌日から一直線に上がったわけではありません。
途中で大きく下がったり、価格が長期間動かなかったりしたこともあります。
また、過去の価格上昇には、半減期以外にも次のような要因が関係しています。
- 世界の景気や金利
- 各国の暗号資産規制
- 企業や大口投資家の売買
- ビットコインETFへの資金流入や流出
- 市場全体の期待と不安
過去に上昇したからといって、次の半減期でも同じ値動きになるとは限りません。
ビットコイン価格が動く理由については、以下の記事で詳しく解説しています。
▶ ビットコインはなぜ値動きが大きい?価格が上下する7つの理由
初心者が半減期前後に注意したいこと
「半減期だから買う」と焦らない
半減期の前後には、「これから必ず上がる」「今買わないと間に合わない」といった情報が増えることがあります。
価格が上昇しているのを見て慌てて購入すると、その直後に値下がりする可能性もあります。
半減期は価格が上がる日や、最適な買い時を教えてくれるイベントではありません。
生活に必要なお金を使わない
家賃、食費、教育費、医療費、住宅ローン、緊急時の予備費などは投資へ回さないようにしましょう。
価格が大きく下がっても、家計や生活に影響しない範囲に抑えることが大切です。
一度に大きな金額を使わない
「半減期後に上がりそう」と思っても、一度に大きな金額を購入すると、値下がりしたときの負担も大きくなります。
少額から始めたり、購入時期を分けたりする方法もあります。ただし、少額や積立なら必ず安全という意味ではありません。
▶ 仮想通貨は月1,000円から積立できる?一括購入との違いと注意点
登録された事業者か確認する
日本で暗号資産交換サービスを提供する事業者は、原則として金融庁・財務局への登録が必要です。
利用前に、金融庁の公式サイトで登録状況を確認しましょう。
登録事業者を利用しても、利益や元本が保証されるわけではありません。
売却や交換をしたら税金も確認する
半減期後に価格が上がり、仮想通貨を売却して利益が出た場合は、税金の確認が必要になることがあります。
日本円への売却だけでなく、別の仮想通貨への交換や商品・サービスへの使用でも、利益が確定する場合があります。
購入日、購入金額、数量、売却価格、手数料などの取引記録を保存しておきましょう。
▶ 仮想通貨の税金はいつかかる?初心者が知っておきたい7つの基本
まとめ|半減期は買い時を教える日ではない
ビットコインの半減期とは、21万ブロックごと、目安として約4年ごとに、新しく発行されるビットコインの量が半分になる仕組みです。
半減期が来ても、利用者が保有しているビットコインの数量は減りません。
- 半分になるのはマイニング報酬の新規発行分
- ビットコインの発行上限は2,100万BTC
- 2024年の半減期後の報酬は3.125BTC
- 次回の半減期は2028年ごろの見込み
- 新規供給量は減るが、価格上昇は保証されない
半減期は価格に影響する材料の一つですが、価格は世界経済、規制、ETFへの資金移動、市場の期待など、さまざまな理由で変化します。
「半減期だから今すぐ買わなければ」と焦らず、購入する理由、使える金額、保有期間を自分で考えることが大切です。
生活に必要なお金を守りながら、無理のない範囲で仕組みを学んでいきましょう🌸
※本記事は、ビットコインや暗号資産に関する一般的な情報を初心者向けにまとめたものです。特定の銘柄やサービスへの投資を勧めるものではありません。制度、税制、手数料などは変更される場合があるため、利用前に公的機関や各事業者の公式情報をご確認ください。
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